近年、大雨による土砂災害や浸水などが日本各地で発生しています。今、どこで、どのくらい危ないのか？自分の周囲は安全なのか？気象庁では、大雨による災害の危険度の高まりを5段階の色分けで地図上に表示する「キキクル（危険度分布）」を公表しています。災害発生の危険を察知し、安全なうちに避難するために、「キキクル」の情報をお役立てください。
1「キキクル」とは？
「キキクル」は、大雨や洪水による災害の危険が、どこで、どのレベルで迫っているかを、地図上で視覚的に知ることができる情報で、気象庁のホームページで公開されています。
テレビやラジオなどの気象情報で注意報や警報が発表されるなど、大雨による災害が発生するおそれのあるときや、急に激しい雨が降ったときは、このページにアクセスし、最新の情報を入手しましょう。大雨による土砂災害の危険度分布は「土砂キキクル」、短時間の強雨による浸水害の危険度分布は「浸水キキクル」、河川の洪水災害の危険度分布は「洪水キキクル」で、確認することができます。
画像：気象庁
「キキクル」は、気象庁ホームページのトップ画面にある「キキクル（危険度分布）」のアイコン・バナーから直接アクセスできます。（トップ画面から「防災情報」へ進み、そこから「キキクル（危険度分布）」へ行くこともできます。）
「キキクル」は、災害発生の危険度を5段階に区分し、それぞれ色分けして地図上に表示して、どの場所で、どのくらい災害の危険度が高まっているか、数時間先までの危険度をお知らせる情報です。危険度の情報は10分ごとに更新されますので、こまめにチェックすることで、危険度の高まりを早めにキャッチすることができます。大雨が降ったとき、避難する際の判断にお役立てください。
画像：気象庁
「災害切迫（黒）」は、何らかの災害がすでに発生している可能性が極めて高い状況であり、災害が発生する前にいつも出現するとは限りません。このため、「災害切迫」（黒）を待つことなく、高齢者等の方は遅くとも警戒レベル3相当の「警戒（赤）」が出現した時点で、一般の方も遅くとも警戒レベル4相当の「危険（紫）」が出現した時点で、自らの判断で安全な場所へ速やかに避難することが重要です。
避難先は小中学校・公民館だけではありません。知人や親戚の家、職場など、より安全な避難先を考え、事前に決めておきましょう。
2危険度の高まりを知らせる「キキクル」の通知サービスの利用を
「キキクル」を活用し、大雨による災害の危険の高まりを、スマートフォンのアプリやメールにリアルタイムで知らせてくれる「プッシュ型」の通知サービスもあります。
通知を受け取ることで、避難が必要な状況となっていることに気付くことができ、自主的な避難の判断に役立てることができます。また、離れて暮らす家族が住んでいる場所を登録しておけば、その場所で「キキクル」の通知を自分が受けて、家族に連絡することで、速やかな避難を呼びかけられます。
「キキクル」の通知サービスは、下記の5事業者が提供しています。事業者を選び、リンク先のサイトからアプリをダウンロードし、地域を登録すれば、無料で利用できます。詳しいサービスの概要や利用方法などはリンク先を参照ください。
＜「キキクル」の通知サービスを提供する5事業者＞
3いざというときの水害への備えは？
ハザードマップを確認する
普段から自分が生活している地域の、どこに、どんな大雨による災害のリスクがあるかをハザードマップで必ず確認しておきましょう。
ハザードマップには、土砂災害によって命が脅かされる危険性が認められる区域や、河川が氾濫した場合、浸水が想定されるおそれのある区域、指定緊急避難場所等が掲載されています。さらに、大雨が降ると冠水し車両が水没するおそれのある箇所や、土砂崩れや落石の危険のため通行規制が行われる箇所も掲載されており、いざという時に、どの道を通って、どこに避難すれば安全なのか決めておきましょう。
ハザードマップは、各自治体のHPや国土交通省のハザードマップポータルサイトで閲覧できます。ハザードマップポータルサイトへアクセスすれば、ある地点の自然災害リスクが住所検索や、現在地からの検索により簡単に調べられます。なお、各自治体の窓口では、紙のハザードマップも配布されています。
ハザードマップポータルサイト～身のまわりの災害リスクを調べる～
避難行動判定フローを確認する
避難とは、難を避けること全体を指しており、学校や公民館といった指定緊急避難場所への移動だけが避難というわけではありません。住んでいる地域やその時の状況、人によって方法は異なります。「避難行動判定フロー」では、災害時にとるべき避難行動をフローチャート形式で選択できます。災害に備え、事前準備や災害時の対応について確認してみましょう。
「自らの命は自らが守る」意識を一人一人が持つことが重要です。
（取材協力：気象庁 文責：政府広報オンライン）
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